スーパー・マイクロ・コンピューター、2026年7~9月期は増収増益

スーパー・マイクロ・コンピューターの2026年7~9月期(2027年6月期 第1四半期)は、売上高が前年同期比297.5%増の199.5億ドルとなり、増収増益だった。営業利益は20.6億ドル、親会社株主に帰属する当期純利益は15.9億ドルである。2026年11月6日に提出した書類で開示した。

結論

スーパー・マイクロ・コンピューターの2026年7~9月期(2027年6月期 第1四半期)は、売上高、営業利益、親会社株主に帰属する当期純利益のいずれも前年同期(2025年7~9月期(2026年6月期 第1四半期))を上回った。2026年11月6日に提出した書類によると、連結ベースの数字は次のとおりである。

主要な数字

売上高は前年同期比297.5%増の199.5億ドルとなった。前年同期は50.2億ドルだった。

営業利益は前年同期比1,032.7%増の20.6億ドルとなった。前年同期は1.8億ドルである。営業利益率は10.4%で、前年同期の3.6%から6.7ポイント上昇した。

親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期比847.3%増の15.9億ドルとなった。前年同期は1.7億ドルである。純利益率は8.0%で、前年同期の3.4%から4.6ポイント上昇した。

基本的EPSは1.92ドルで、前年同期の0.28ドルから前年同期比585.7%増となった。希薄化後EPSは1.75ドルで、前年同期の0.26ドルから前年同期比573.1%増となった。

内訳・要因

同社は、売上原価の増加の大部分をGPUサーバー、HPCシステム、ラックスケール型ソリューションなど特定の製品群が占めたと説明している。出荷数量が前年同期より多かったことと符合するとしている。

費用面では、研究開発費が増えた主因を人件費の増加としている。株式報酬と給与・福利厚生がともに増え、人員の拡充と重要人材への投資を進めたためという。残りは次世代の製品や技術の開発費の増加によるとしている。

販売・マーケティング費用は、給与・福利厚生の増加を中心とする人件費が主因で、株式報酬は減ったと説明している。一般管理費は、法務および社内調査に関連する費用の増加が主因で、人材採用と株式報酬の付与の見直しに伴う人件費の増加も加わったとしている。

会社の説明

キャッシュフローについて同社は、営業活動に使った現金が前年同期より減ったと説明している。顧客からの入金が増えたことが要因で、在庫の仕入れの増加が一部で相殺したとしている。税金費用は、米国、台湾、オランダなど事業を行う地域の課税所得に基づくとしている。実効税率が法定税率と異なるのは、州税、研究開発に関する税額控除、国外向け所得に関する控除などによると説明している。

読み解き

利益の質

売上高は前年同期比297.5%増、営業利益は前年同期比1,032.7%増で、利益の伸びが売上の伸びを大きく上回った。営業利益率が3.6%から10.4%へ上がったことと併せると、費用全体の伸びが売上の伸びを下回ったと読める。

勢いの変化

直前の期(2026年4~6月期)と比べると、売上高は79.4%増、営業利益は38.7%増だった。売上の伸びが営業利益の伸びより大きく、営業利益率は直前の期の13.4%から10.4%へ下がっている。前年同期に比べた改善は続いているが、直前の期との比較では利益率の水準が切り下がっており、売上の急拡大に利益の伸びが追いついていない可能性がある。

会社の説明との突き合わせ

売上原価の増加は出荷数量の増加と整合すると会社は説明しており、売上高の大幅な伸びと向きが合う。研究開発費、販売・マーケティング費用、一般管理費は人件費や法務関連費用などの増加が説明されている。

次の発表で確認したい点

次の決算では、営業利益率が10.4%の水準から戻るのか、さらに下がるのかを確認したい。あわせて、法務および社内調査に関連する費用が引き続き増えているか、人件費の増加が続いているかも見たい。営業活動によるキャッシュフローで、顧客入金と在庫の仕入れの関係がどう動くかも確認する点になる。

主な数値

2026年7~9月期(2027年6月期 第1四半期)

項目 当期 前年同期 前年同期比
売上高 199.5億ドル 50.2億ドル +297.5%
営業利益 20.6億ドル 1.8億ドル +1,032.7%
親会社株主に帰属する当期純利益 15.9億ドル 1.7億ドル +847.3%
基本的EPS 1.92ドル 0.28ドル +585.7%
希薄化後EPS 1.75ドル 0.26ドル +573.1%

出典

注記

  • この会社の決算期末は6月です(日本企業に多い3月とは異なります)。期間の呼び方と対象の月にご注意ください。

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